あまり報道されない重要な対策とは‼️【大地震予知】⚠️

皆さん、新年明けましておめでとうございます‼️🎍✨


私が見た予知夢では、7月に長崎県の沿岸部で東北大震災並みの大津波が発生し、沢山の家が流されていました！ もしかしかすると7月25日～7月27日前後という可能性も感じ、7月は7月27日前後くらいまでは要注意だと感じました！
（ ※追記　7月25日の午前11時17分、長崎県で最大震度4の地震がありました。長崎県で震度4以上の地震は8年ぶりとのことです！
⚠️今後、長崎県で大地震が発生するという意味ではございません）

そして、九州～本州にかけての全国的な地震が8月12日前後に発生する夢でした！(そして、8月12日前後の範囲を広めた方が良いかもと感じ、特に14日を気を付けた方が良いかもと感じました)

　


そして、 また新しい予知夢を見まして、もしかしたら、8月14日に起きた地震は、まだ終わっていないと感じ、「地震があることを伝えた方が良い」と出ました‼️

そして、またまた新しい予知夢を見ました
｢地震は、そろそろだ‼️｣と出ました‼️そして、｢陰に隠れた方が良い‼️(建物等が崩れるという意味なのかなとも感じました)｣ とも出ました‼️
（最近、「そろそろ」が、どの位の時期の範囲なのか、私自身、ハッキリとは分からない状態です🙏）

また、ちょっと気になる夢を見まして、本震なのか定かではありませんが、9月13日、9月14日、特に関東で気をつけた方が良いかもしれないと感じました‼️
（13日に、カムチャツカでM7.5の地震がありましたが、私が見た夢は、恐らく、この件だったのではないかと感じます！若干の海面変動があり、相模湾、三浦半島などで津波予報があったようです。）




以前にもブログに書きましたが、先日政府は、首都直下地震の新たな被害想定を発表いたしました‼️被害想定は、マグニチュード（M）7級の地震が起きると、最悪の場合、死者は1万8000人とのことです。
今回の首都直下地震の被害想定ですが、どうやら2通りの地震の被害想定があるようなのです‼️
一つ目が、東京と周辺地域の直下が震源となるM7級の地震です⚡
二つ目が、「相模トラフ」と呼ばれるプレート境界で起きるM8級の海溝型地震です⚡

震災は、地震の規模や種類、起きた場所や時間、時代背景や暮らし方によって、被害の様相が全く異なります。同じ「大震災」といっても、阪神・淡路大震災では、家屋や家具などが倒壊して下敷きになった圧死が約８割でした⚡東日本大震災は津波による溺死が9割超です🌊また、1923年の関東大震災では火災による死者が9割でした🔥

ちなみに、東日本大震災は海溝型で、「初期微動」がありました‼️揺れ始めて徐々に大きくなったので、倒れそうなものから離れる時間的余裕がありました。そのため、物の下敷きになるということが意外に少なかったのです。✨

直下型の揺れはせいぜい20秒

しかし、直下型地震の場合、揺れるのはせいぜい20秒とのこと‼️⚡⚠️阪神・淡路大震災では、8秒目にものすごく大きな地震の加速度が発生して、その瞬間に家が倒壊したり、タンスが倒れたり、テレビが横に飛んだりして、人々がその下敷きになりました⚡
ですから、次に起こるであろう首都直下地震対策として、絶対にやらなくてはならないことは、家具をきちんと固定することです‼️⚠️特に、寝室とか居間とか、主に生活している場所の家具や家電を留めてくださいと、国民に一番言わなければなりません‼️⚡👥

【防災にっぽん・関東大震災100年　次に関東を襲うのは直下型？「何が起きるか」ちゃんと想像して備えよう】



また、家具の転倒などで傷ついた電気コードに電気が通ると…火花が原因で出火することがあります🔥⚡
そして、停電から電気が復旧したときに起こる通電火災にも注意が必要なようです‼️😫
電気が復旧したときに起こる通電火災は、地震から何日もたってから起きる場合もあるので要注意です‼️
ちなみに、東日本大震災の本震による火災全111件のうち、原因が特定された108件の過半数が電気関係の出火でした⚡

ちなみに今回の、首都直下地震の被害想定
では、犠牲者の6割以上の死因が火災とのこと‼️🔥
専門家は、特に木造住宅が密集する地域での対策が急務だと訴えています‼️⚡
日本大学の秦康範教授は、「火災対策というのは個人だけが頑張っても、どこかで出火するとその影響を全員が被害を受けてしまう」⚠️ 火災による死者数の想定は1万2000人です⚡
専門家は「出火原因は主に電気だ‼️」としていて、揺れを感知して自動でブレーカーを落とす「感震ブレーカー」の導入を呼び掛けています🔥⚠️

【テレ朝ニュース・首都直下地震の被害想定　犠牲者の6割以上が火災　「感震ブレーカー」導入呼びかけ】

感震ブレーカーを付けることで、ものすごく効果が大きいとのことです‼️😃✨
ちなみに感電ブレーカーの現在の普及率は20％ですが、普及率が100％になれば、火災による被害が7割以上減らせるとしています‼️💪✨
価格は数千円～あるようで、感震ブレーカーには様々なタイプがあり、自治体による補助や配布などの支援が広がっています。

【テレ朝ニュース・“首都直下”死因6割が火災想定　被害減らす「感震ブレーカー」】




ちなみに政府は、2026年度、感電ブレーカーの設置費用の補助に乗り出すようです‼️✨
木造住宅の密集市街地がある、全国の１５市区を対象とする方向で、将来的に他の自治体に広げることも検討するとのこと✨

【読売新聞・地震時の火災防止へ「感震ブレーカー」費用補助…「木造密集」川口市・浦安市・品川区など１５市区】

感震ブレーカーの種類

感震ブレーカーには、次の3つのタイプがあるようです✨

 ■コンセントに内蔵されたセンサーで揺れを感知する「コンセントタイプ」

 ■バネや重りで物理的に揺れを感知する
「簡易タイプ」

 ■分電盤に設置する「分電盤タイプ」 

なかでも、おすすめは「分電盤タイプ」とのこと✨

「分電盤に設置するタイプが、もっとも性能が高いといわれています。ただ、数万円ほどしますし、電気工事も必要になるので、タイプはご家庭の事情に合わせて選んでください」 🤔感震ブレーカーによって地震火災を防ぐことは、自宅を火災から守るだけでなく、地域を守ることにもつながるという。 ✨
「地震火災は、消防士の方々も余震や津波に注意しながらの活動となるため、消火が難しく、周囲に燃え広がりやすいといえます🔥
生命や自宅、地域を守るためにも、個人個人が火災対策を意識してほしいと思います」👥

「家具転倒対策」は火災対策になる

また、地震火災対策として、「感震ブレーカー以外にも意識してほしい部分がある」とのこと。 「地震が起きた際の火の始末は難しいと話しましたが、火気器具を購入する際は倒れたら自動的に停止するような製品を選びましょう」 ✨火災対策においても、家具の転倒防止対策は一定の効果があるそう。 「家具が転倒してケーブルが破断したり、⚡コンロの火がついてしまったりして出火するケースもあります。🔥火災を防ぐためにも、家具を固定しておきましょう」✨

【FNNプライムオンライン・首都直下地震で“死因の7割弱が火災”の予測…電気火災を防ぐ「感震ブレーカー」が命を救う鍵に。東大教授に聞く対策】

また、プレジデントオンラインの記事によると、古い木造家屋が崩れ、比較的新しい建物は無事…。そんな光景を何度も見てきたとのこと‼️⚡いくら家具を固定しても、家そのものが崩れてしまったらひとたまりもない。
地震や台風の被災地を取材してきたキャスターによると、強く思うのは「頑丈な建物に住むことが最も大切な防災」だということのようです⚡🏠
しかし、引っ越しや耐震補強には大きなお金がかかる以上、テレビなどで簡単に「頑丈な建物に住んでください」と呼びかけることは、なかなかできない。😰それでも、自宅が崩れてしまった被災者に話を聞くと、「お金をかけてでも頑丈な家に住めばよかった」という声が多く聞かれるようです‼️ 😫
今一度、この被災者の声に耳を傾けてほしいとのこと。💡 ✨　
国土交通省も、昭和56年(1981年)以前に建築された建物について耐震診断や、耐震化を呼びかけています‼️🏠⚡
1981年以前の建物は、いわゆる「旧耐震基準」で建てられており、耐震性が不十分なものが多い。まずは自宅の建築年を確認することから始めてみてはどうでしょうか。🤔

【プレジデントオンライン・テレビでは言えない…気象予報士が被災者に教わった「大地震、津波で"命を落とさない"ための本当の備え」】

軟弱地盤エリアの戸建は、30％以上の確率で傾く

そして、家を建てるエリアも重要なようです‼️軟弱地盤エリアにある戸建住宅の場合、大地震が起きた場合、新・新耐震基準（2000年6月以降の耐震基準）であっても、液状化により、30％以上の確率で傾くリスクがあるということです⚡🗾

【クローズアップ現代・<特集記事＞あなたの自宅は大丈夫？地震で傾く“基礎のリスク”】

また、2024年元旦に起きた能登半島地震で、多くの建物被害に見舞われた輪島市は、「軟弱な地盤」の影響で、揺れが最大で3倍以上に増幅していたことが研究で明らかになったとのことです‼️😱⚡

【首都圏情報ネタドリ・首都直下地震　軟弱地盤　リスクにどう備える？】

そして、能登半島地震による建物被害の原因を分析していた国土交通省の有識者委員会は、石川県輪島市で７階建てのビルが倒壊したメカニズムを推定し、公表しました。基礎になる杭の先端部分が地震で破壊され、地盤も軟弱だったため倒れたとみられるとのことです‼️🏢⚡
杭のある建物が地震で倒れたのは、国内では初めてという。⚡（ちなみに倒壊したビルは、1981年の新耐震基準以前に建てられていたようです）

【朝日新聞・ビル倒壊、杭破壊と地盤軟弱で　能登地震、国の委員会が推定】

日本建築学会のホームページによると、液状化危険度マップは、都道府県や市区町村単位で作成され公表されているものが多く、以前は紙地図が主流でしたが、最近では自治体のホームページで公表されています。「○○市、液状化マップ」など、webでのキーワード検索で探すことができますが、見つけにくい場合は自治体の防災担当に照会してみてくださいとのことです😃🗾✨

また、2016年の熊本地震における益城町での調査において、被害が大きかった地域の木造建築物1955棟に対して、実に27％が大破以上の被害を受けたことが明らかになりました⚡このうち、1981年の新耐震基準以前に作られた住宅は大破以上の被害物件の68％を占めています。⚡そして、新耐震基準以降（1981年）～新・新耐震基準（2000年基準）以前の建物で18％が大破以上の被害を受け、2000年基準以降の建物で６％が大破以上の被害を受けました。

熊本地震調査から読み取ること

熊本地震の被害は、木造住宅の耐震を考えるうえで、非常に深刻な問題をいくつか投げかけました。まず、震度７という最大級の揺れが2日間で2度起こったということです⚡😱
木造住宅は、大きな揺れを受けると、接合部が変形したり、壁に亀裂が入ったりして強度が低下します。その状態で2度目の震度7を受けたことが大きなダメージにつながったと考えられます🏠⚡

【防災リテラシー研究所・新・新耐震基準＝2000年基準】

費用面などで厳しい場合

また、住宅が地震で全半壊した場合、襲いかかってくる柱や梁（はり）、家具などから一時的に身を守ってくれる「耐震シェルター」や「防災ベッド」が注目されています。‼️✨
自治体は助成制度を用意して住宅の耐震補強を呼びかけているが、補強工事費の一部に自己負担が生じることなどを理由に工事の着手に慎重な人も多く、住宅耐震化の次善の策としても推奨されているようです。😃✨

そして、耐震化の重要性を説くだけでなく、1981年5月末以前に建築された木造平屋や2階建て住宅のうち、耐震診断の評定が基準未満の場合など一定の条件を満たす場合に、補助金の制度もあるようです‼️（全国の各市町村による）✨

今回、静岡市の危機管理課の担当者は「住宅の耐震化を進めてもらうことが大事だが、費用面などで厳しい場合、耐震シェルターや防災ベッドだけでも進めてほしい」と話しています😃✨（また、耐震テーブルもあるようです‼️）

【朝日新聞・耐震シェルターや防災ベッドが命を救う　補強工事の次善策として注目】

最近、全国各地で頻繁に地震が発生している為、私自身ちょっと心配しております😰
以前にもブログに書きましたが、直下型の場合、揺れるのはせいぜい20秒とのことです‼️😱ビックリしました⚡
家具の固定や、みんなで感電ブレーカーを取り付ける、耐震化対策などが、きっと良い対策になるのではないでしょうか💡✨
感震ブレーカーを付けることで、ものすごく効果が大きいとのことです‼️😃✨
ちなみに感電ブレーカーの現在の普及率は20％ですが、普及率が100％になれば、火災による被害が7割以上減らせるとしています‼️💪✨
価格は数千円～あるようですし、地域によっては補助金などもあるようです✨是非、感電ブレーカーの設置が広まれば良いなと思い、今回も書かせていただきました🙋
昨年、沢山の方にブログを見ていただき、とても感謝しております🙋✨

本年もどうぞよろしくお願いいたします🎍✨